会社概要

About

組織図：株主総会、監査役、取締役会、代表取締役、経営戦略室。代表取締役の下に本社統括本部（公共・交通システム事業部、エネルギーソリューション事業部、産業システム事業部）と東京支社（ビジネスソリューション事業部）

事業所一覧

本社

〒312-0052
茨城県ひたちなか市東石川3-1-3 C&Aビル
TEL：029-219-5660
本社の外観

東京支社

〒105-0004
東京都港区新橋5-7-12 ACN新橋ビル6F
TEL：03-6721-5650
東京支社の外観

概要

会社名

株式会社　Ｃ＆Ａホールディングス C&A holdings Co.Ltd

設立

2001年4月2日設立

資本金

4,000万円

売上

2025年（令和7年）：265000万円

役員
  • 代表取締役小林　英雄
  • 常務取締役水谷　広
  • 取締役小林　徹
  • 取締役大槻　秀樹
  • 取締役野川　賢一
従業員数

131名（2026年10月現在）　※グループ全体146名

事業内容

システムソリューション、システムエンジニアリングサービス、ネットワークエンジニアリングサービス、

ソフトウェア受託開発、システム維持・保守

主要取引先
  • 株式会社 NTTデータ
  • 株式会社 NTTデータ関西
  • 株式会社 NTTデータ九州
  • NTTデータ・ソフィア 株式会社
  • 株式会社 NTTデータ・フィナンシャルテクノロジー
  • NTTデータ・フォース 株式会社
  • 株式会社 NTTデータフロンティア
  • NTTデータカスタマサービス株式会社
  • 株式会社 NTTデータ北海道
  • 株式会社 NTTデータ信越
  • SCSK 株式会社
  • 株式会社 筑波銀行
  • 筑波総研 株式会社
  • 株式会社 大東銀行
  • 株式会社 日立製作所
  • 日立交通テクノロジー 株式会社
  • 株式会社 日立産業制御ソリューションズ
  • 株式会社 日立パワーソリューションズ
  • 日立水戸エンジニアリング 株式会社
  • 株式会社 日立社会情報サービス
  • 株式会社 日立ビルシステムビジネスサポート
  • 一般社団法人 茨城県トラック協会
  • 富士精工 株式会社
  • 株式会社ジェーエムエーシステムズ
  • 株式会社 ジャステック
  • (敬称略・順不同)
主要取引銀行

常陽銀行　筑波銀行　みずほ銀行

役員一覧

代表取締役

小林　英雄

常務取締役

水谷　広

東京支社　支社長

取締役

小林　徹

本社統括本部長

公共・交通システム事業部長

エネルギーソリューション事業部長

取締役

大槻　秀樹

東京支社　副支社長

ビジネスソリューション事業部長

取締役

野川　賢一

事業推進本部長

沿革

2001

有限会社シーアンドエーソリューション設立

日立事務所を日立市鮎川町に開設

2004

資本金1,000万円に変更、株式会社に組織変更

2006

労働者派遣事務所登録(厚生労働者許可番号　派08-300283)

2007

日立事務所を日立市大みか町に移転

2008

プライバシーマーク取得

2009

本社をひたちなか市勝田中央に移転し、日立事務所を統合、資本金を2,200万円に増資

2010

関東ITソフトウェア健保組合加入

2011

日本ITソフトウェア企業年金基金加入、社団法人茨城県情報サービス産業協会加入（現 一般社団法人）

ISO / IEC27001情報セキュリティマネジメントシステム取得

2012

株式会社日立制御ソリューションズ様より優良パートナー受賞

資本金を4,000万円に増資

2014

本社ビル建設予定地及び、駐車場予定地の取得

2016

本社ビル建設着工

2017

関連会社 株式会社iCAを子会社化

本社ビル移転

株式会社日立製作所様より優良取引先表彰

「BUSINESS PARTNER EXCELLENCE AWARD 2017を」受賞

2021

株式会社日立産業制御ソリューションズ様より「技術賞」を受賞

2024

東京支社事務所を新橋に開設

株式会社NTTデータ様より

「アソシエイトパートナー」として認定を賜りました（※年度確認中）

株式会社日立製作所様より

「コアパートナー」として認定を賜りました（※年度確認中）

社宅用アパート完成（本社ビルから徒歩10分）

2025

株式会社NTTデータ様より

「ビジネスパートナー」として認定を賜りました

株式会社日立製作所様より

「インフラ制御システム事業部セグメントパートナー」として認定を賜りました

2026

社宅用アパート完成（本社ビルから徒歩10分）

資格 労働者派遣事業

許可番号

派08-300283

許可年月日

2016年4月1日

待遇決定方式

労使協定方式

労使協定締結日

2027年3月31日

労使協定の有効期間

2026年4月1日〜2027年3月31日

労使協定の対象となる
派遣労働者の範囲

すべての派遣労働者

各種認証・資格

  • プライバシーマークとは、事業者が個人情報の取扱いを、適切に行う体制等を整備していることを認定したい制度です。

  • ISMSとは、個別の問題毎の技術対策の他に、組織のマネジメントとして、自らのリスクアセスメントにより必要なセキュリティレベルを決め、プランを持ち、資源を配分して、システムを運用することです。